大雨が降ると学校や日常生活に支障が出たりしますよね。
学校が休校になったり、交通の便に影響があったり…。
学生時代に警報が出ないかと天気予報を気にしていた事を思い出します。
今回は、私達の生活で注意を促してくれる警報についてまとめてみました。
そもそも警報とは!?
警報とは「人命に関わるような重大な災害が発生する恐れがある時に警戒を呼びかける予報」で、大雨、洪水、大雪、暴風、暴風雪、波浪、高潮の7種類の警報があります。
各市町村ごとに発表されて、避難情報などに利用されています。
さらに、警報の発表者基準をはるかに超える大雨が予想され、重大な災害が発生する恐れがある場合は、「特別警報」が発表されて、最大級の警戒を呼びかけます。
特別警報は大雨、大雪、暴風、暴風雪、波浪、高潮の6種類で発表されます。
大雨警報と洪水警報の違いとは？
では、一番身近でよく見聞きする「大雨警報」と「洪水警報」の違いとは何でしょう？
「大雨警報」は大雨により地盤が緩んで発生する災害である「土砂災害」と、道路の冠水など短時間の大雨で発生する災害である「浸水害」の2種類があります。
「土砂災害」の場合は、土の中にどれくらいの雨水が溜まっているかを数値化した「土壌雨量指数」が警報の判断基準になります。基準値を超えて災害の発生の危険性が高くなると市町村で警報が発表されます。
また、土砂災害の発生しない市町村もあり、そこでは「土壌雨量指数」が定められていないので、土砂災害警報は発表されません。
「浸水害」の場合は「対象区域に降る雨の量」を基準にしています。1時間あたり、もしくは、3時間あたりの降雨量が雨量基準に達すると予想される場合に各市町村で発表されます。
雨が止んでも大雨警報が解除されない時は「土砂災害」の恐れが残っている場合が多いようです。
「洪水警報」は大雨、長雨、雪などにより河川が増水し、重大な災害が発生する恐れがある場合に発表されます。対象になるのは、河川の増水や氾濫、堤防の損傷や決壊による重大な災害などです。
ただし、警報を特定する河川がある場合は「指定河川洪水警報」を発表します。
洪水警報を発表する基準は「雨による洪水の場合」と「上流域の水が流れ込む洪水の場合」の2種類があります。
「雨による洪水の場合」は洪水を起こす可能性がある場合に、降雨量を基準にします。河川の水位が上昇して、洪水の危険が増すと判断された場合に各市町村単位で警報が発表されます。
「上流から流れ込む水で洪水になる場合」は河川の上流に降った雨がどの程度流れ込むのかを表したものが「流域雨量指数」で、洪水が起こる危険性の判断基準になります。
洪水警報は指定区域で雨が止んだとしても、河川の上流域で大雨が降っていれば、警報が解除されない場合もあります。
大雨警報も洪水警報も「降雨量」という判断基準が同じなので「大雨洪水警報」として一緒に発表されたりしますが、大雨が降った地域で必ずしも洪水が発生するとは限らないので、別々に発表されることもあります。
警報と注意報の違い
注意報とは、「災害が発生する恐れがある時に呼びかけて注意喚起を行う予報」です。
大雨、洪水、大雪、強風、風雪、波浪、高潮、雷、濃霧、乾燥、雪崩、着氷、着雪、融雪、霜、低温の16種類で発表します。
警報や注意報は災害が起こる可能性の違いによって分けられています。
警報の前に注意報で注意喚起を先に促すことで、警戒を呼びかけています。なので、注意報と警報がセットになる場合があるんですね。
そして、気象要素（表面雨量指数、流域雨量指数、風速、波の高さなど）が基準に達すると予想している地域に対して発表しますが、地震で地盤が緩んだり、火山の噴火で火山灰が積もったりして災害発生の条件が変化した場合は通常と違った基準で発表する場合も。
区域は大まかに北海道地方、東北地方、関東甲信地方、東海地方、北陸地方、近畿地方、中国地方、四国地方、九州北部地方（山口県を含む）、九州南部・奄美地方、沖縄地方に分けられます。
地域によって発表の基準値が違っており、地域の特質に合わせて基準値を設けているようです。
まとめ
私達の身の安全のために発表されている警報や注意報。
油断はせずに、しっかりとマメに気象情報をチェックして日常生活に活かして行きましょう。
